【新・人事制度 構築支援】「ジョブ型制度」の導入支援 ~ 中堅・中小企業の社員の意欲と能力を引き出し、企業を持続的な成長へと導く新しい人事制度を構築する(Human Resource Management, TS-Method)

社員の意欲と能力を高め、事業が長期的に成長できる人事評価制度になっていますか?

ジョブ型制度は、「どのような職務を設計するか!」次第で、組織と事業が成長できるかどうかが決まります。「経験年数と労働時間」による給与・等級・人事評価制度では、組織や事業が成長できない時代となりました。その上、2020年に入り、私たちの働く環境は大きく変わりました。

今後、社員の意欲と能力を引き出し、社員を適正に評価&育成し、企業が成長するために必要な人事ソリューションが、「ジョブ型制度」です。

【新・人事制度 構築支援】「ジョブ型制度」の導入支援 ~ 中堅・中小企業の社員の意欲と能力を引き出し、企業を持続的な成長へと導く新しい人事制度を構築する

「ジョブ型制度 TSメソッド」 概要

大企業は、その資金力を活かして、社員の平均賃金を高く設定できます。それによって、優秀な社員を採用しています。ですが、それでも大企業に務める多くの社員は、現在の人事管理や評価に満足していません。その主な理由は、「人事評価が曖昧で、公平だと感じられない!」「仕事ぶりと報酬が結びついていない!」などの不満があるからです。

そんな中、2020年に働く環境が大きく変わり、以前のような社員の管理ができなくなりました。大企業でも「従来型の賃金体系や評価の仕組みでは、新しいビジネス環境に対応できていない!」という声があふれています。

大企業だけではなく、中堅・中小企業が事業を成長させるためには、知恵を絞って、「これからの時代でも事業成長を可能にする『新しい人事評価制度』を導入する必要性」が高まっています。その有効な解決策の1つが「ジョブ型制度」です。

ジョブ型制度は、「管理職の能力向上」「労働生産性の向上」「優秀な社員の獲得」「離職率の低下」「お客様へ提供するソリューションやサービスの質の向上」に役立ちます。その結果として、経営者が目指す中長期経営計画を達成でき、事業を成長させることを可能にします。

ジョブ型制度は、大企業よりも中堅・中小企業のほうが導入しやすい人事制度です。

実際に、若手でも活躍できる新しい人事制度へいち早く移行した中堅・中小企業が成長を遂げています。新しい働き方が求められている時代、新たな常識となる人事・評価制度が、私たちが構築の支援をしている「ジョブ型制度 TSメソッド」です。

「ジョブ型制度 TSメソッド」 価値

社員の意欲と能力を高め、事業が長期的に成長できる人事評価制度になっていますか?

ジョブ型制度の導入で最も重要なことは、「その設計次第で組織と事業が成長できるかどうかが決まってしまう」ということです。一般的なジョブ型制度(および、その設計)とは違い、私たちの「ジョブ型制度 TSメソッド」は、下記のような価値をもたらす「ジョブ型制度」の構築をお約束するものです。

◆ 中長期目標の達成と事業の持続的成長を実現
◆ 組織や事業の成長へ向けた社員たちの挑戦と貢献を評価
◆ チームワークや組織としての一体感を強化
◆ 社員の仕事ぶりを客観的かつ公平に評価
◆ 日本企業の企業風土を考慮した仕組みの構築
◆ シンプルな設計
◆ 特に、「営業系会社」または「マーケティング、営業、営業支援などの部門」における職務明細と評価設計の豊富なノウハウ

「ジョブ型制度 TSメソッド」 進め方、ご投資額など

ジョブ型制度の導入を成功させるためには、以下の3つのフェーズで実施することが大切です。私たちは、このすべてのフェーズを効果的に遂行する支援をします。

フェーズ1. グランドデザイン

◆ 人事制度変更(ジョブ型制度導入)の目的の明確化
◆ 目指すべき体制(組織・事業・社員のゴール)の可視化
◆ 各役割と今後のジョブ型制度の移行計画の作成

フェーズ2. 職務記述書の設計(ジョブディスクリプションの設計)

◆ それぞれの職務・マネージャーの職務明細の設計
◆ 職務の等級定義
◆ 評価基準
◆ 昇給や賞与ルール
◆ 教育体制の構築
◆ 採用基準

フェーズ3. 移行(新人事制度の導入)

評価・報酬に影響を及ぼす「人事制度の変更」は、社員たちが反発する可能性が高い変革プロジェクトの1つです。強引に推進したことで、優秀な社員が会社をやめてしまい、その結果として、業績を悪化させてしまった企業もあります。そのため、トライアルによる事前検証を行い、注意深く移行する必要があります。私たちが、そのような問題や障害を回避するよう、新しい人事制度の導入を支援します。

プログラムの期間、および、ご投資額

他社で同様の支援をしたときには、2年ほど導入支援をしていたことが多いです。期間とご投資額につきましては、貴社の状況やご希望をお伺いし、ご提案させていただきます。

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